住宅ローンを借りるときは、諸費用がかかることはご存じでしょうか。

中には高額になるものもあり、あらかじめどんな諸費用がかかるか知っておかないと、予算が足りなくなる恐れがあります。

今回は住宅ローンで必要な、3大諸費用を詳しく解説します。

保証料の役割と無料の注意点

保証料とは万一返済ができなくなったときに、支払いを立て替えてくれる保証会社へ支払う費用です。

これまでは、借入額100万円あたり2万円強とする金融機関がほとんどでした。

しかしここ数年、この保証料を無料とするところが現れています。

一見お得なように聞こえますが、保証料が無料の金融機関は次にお伝えする事務手数料が高額になるところが大半です。

つまり保証料は無料でも、諸費用をすべて合計すると今までとそれほど変わらない場合もあるのです。

住宅ローンを借りるときは、保証料無料や金利が低いといった面だけでなく、どんな諸費用がいくらかかるか確かめながら検討しましょう。

銀行で異なる事務手数料

事務手数料は借入額にかかわらず、一律5〜10万円程度にしている金融機関もあります。

一方で借入額の2%ほどの事務手数料にしているところもあり、後者は借入額が大きいと高額になってしまいます。

先ほどお伝えした保証料が無料の金融機関は、大半がこの借入額に対する掛け率の事務手数料にしています。

保証料は無料でも事務手数料で同程度の費用がかかり、トータルの諸費用合計は変わらないこともあります。

さらに保証料は返済中に繰上返済して、当初の返済期間より早く支払いが終われば一部が返金されます。

しかし事務手数料は初めに払ってしまうと、早く返済が終わっても多くの金融機関で返金されません。

住宅ローンの借入先は事務手数料がいくらかかるかや、仕組みをしっかり理解したうえで選ぶことをおすすめします。

しっかり検討したい団体信用生命保険

住宅ローンを借りるときは、申込人が亡くなったり高度障害を負ったりしたときに、住宅ローンが完済される「団体信用生命保険」に加入します。

ほとんどの金融機関で保険料は無料ですが、補償対象をガンや脳卒中、心筋梗塞などに広げると、住宅ローン金利がわずかに上乗せになります。

住宅ローンを申し込む時点では若い方が多いためか、補償範囲を広げない方もいるようです。

しかし将来病気になり働けなくなれば、住宅ローンの支払いが大きな負担になる可能性があります。

生命保険に入っていても入院補償でもらえる額が少ないと、ローンの支払いがまわりの家族の負担になってしまうかもしれません。

たしかに補償を広げると返済額は増えますが、万一を考えじっくりご家族と話し合ってみてはいかがでしょうか。

まとめ

住宅ローンを組む多くの方にとって、諸費用は初めて聞くものが多いかもしれません。

しかも金額は金融機関や条件によって変わるため、お客様には選択が難しいものになっています。

住宅ローンをどこで借りるか考えるときは住宅会社に相談し、それぞれの条件をアドバイスしてもらいながら選んだ方が安心でしょう。